起業は必要なステップを踏んでいけば、誰でも起業することが出来ますし、それほど難しいものではありません。
しかし、起業の方法はなにも、個人事業主や法人設立だけではありません。
その他にもいくつか起業する方法があるので、ぜひ複数の選択からベストな起業方法を見つけてくださいね。
受講生3,000人を突破!
知識ゼロでも働きながら3ヶ月で起業
できる「起業の学校」が遂に開校
- いつか独立・開業・起業したいが、何から始めていいか分からない
- 起業に必要な「経営スキル」を身に着けたい
- 今の会社で働きながら、月10-30万円でも収入を増やしたい
- 社内で新規事業責任者になるため、事業作りの力を身に付けたい
- 会社を辞めても生きていける、稼ぐ力を身につけたい
上記に当てはまる方は今すぐ受講をオススメします!
受講生3,000人を突破した実践型起業スクール
起業するまでに必要な4つのステップ!起業で成功させるやり方を伝授
起業すること自体はそれほど難しくありませんが、起業で成功するとなると一筋縄ではいきません。
確実に成功する方法はないにしても、起業するまでの準備の段階でやっておきたいことはいくつか存在します。
ですので、ここからは起業するまでに必要な4つのステップを紹介しつつ、それぞれのステップの最後で「成功するために意識したいポイント」も合わせてお伝えしていきます。
1.起業の目的を決める
起業は目的を達成するための手段に過ぎません。
考えている事業を既にやっている会社があるならば、わざわざ起業する必要はないかもしれません。
そもそも、起業する理由は「誰もやっていないから起業する」あるいは「自分の方がより良いサービスを提供できる」など、起業することが目的ではなく、起業して自分のビジョンを実現することだと思うのです。
勢いに身をまかせて、起業する目的が曖昧なまま進んでしまうと、モチベを維持するのに苦労します。
度重なる困難を乗り越えるためには、明確な目的があった方が乗り越えやすくなりますよ。
2.起業して何をやるか決める
自分の強みを活かせる又は得意な分野の事業で起業するのが良いでしょう。
頭の中で考えるのではなく、どんどんノートなどに書き出すことで整理します。
文字として考えが可視化されることで新たな発想が浮かびますし、書くことによって考えが整理されるからです。
事業分野を決める際は「実用性が高い」と「自分がやりたいこと」の2軸でマトリックス図を作り、その両方を満たす事業に取り組んでみるのがオススメです。
3.資金を調達する
必要な額は進出する事業分野によって異なります。
自己資産はどれくらいあるか、起業までにどれだけの期間があるかなどを踏まえ、必要な資金を集めなければなりません。
そして、必要な資金を集める方法としては以下のような方法があります。
- 補助金や助成金
- 金融機関からの融資
- 投資家からの出資
資金調達では金融機関からの融資を受けるのが一般的ではありますが、他にも返済不要の国からの補助金や助成金の活用する方法や、多額の資金が必要な場合は投資家からの出資を受ける方法もあります。
起業するにあたって必要な額を調達するにはどのような手段で資金を集めるのが有効か、検討してみてください。
4.起業の仕方を決める
起業に必要な準備が整ってきたら、いよいよ起業の仕方を決める段階に入ります。
起業の形態としては以下の4つが挙げられます。
- 個人事業主
- 法人設立
- フランチャイズ
- M&A
個人事業主や法人設立などが一般的ではありますが、近年ではM&Aも注目されています。それぞれの起業手法に特徴があるため、順に解説していきます。
●個人事業主
フリーランスという言葉を耳にしたことがあると思いますが、フリーランスはいわゆる個人事業主です。
個人事業主になるための手続きは、
開業から1ヶ月以内に税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書」を提出するだけです。
費用はかかりません。
また、個人事業主の方は青色申告承認申請書という書類を税務署に提出すると、節税効果が大きい方法で確定申告(青色申告)が出来るようになります。
開業届と合わせて提出しておくとよいでしょう。
●法人設立
一般的にみなさんが思い浮かべる起業のイメージはこの法人設立だと思います。
株式会社や有限会社などを立ち上げるためには、以下のような手続きが必要になります。
- 定款を作成し、公証人役場にて認証を受ける
- 法務局で設立登記を行う
- 税務署に法人設立届出書を提出する
- 年金事務所で健康保険・厚生年金保険加入の手続きをする
- 労働基準監督署で労働保険加入の手続きをする
法人設立は自分ですることもできますし、専門家に依頼することもできます。
個人で電子定款を作成して申請するのが最も費用が抑えられるものの、作成するためにかかる時間や労力を考えるとコスパはあまり良くありません。
法人化すると税務処理が複雑になりますし、税理士と顧問契約を結ぶことでお得に会社設立ができるプランを用意している会社もあるので、そうしたお得なプランなどを上手く活用すれば会社設立に掛かるさまざまなコストを抑えられます。
●フランチャイズ
一部の業界・事業分野によってはフランチャイズで起業することも視野に入ってきます。
たとえば、飲食・農業・介護・教育関連分野などでの起業を考えているならば、フランチャイズでの起業を検討してみてもいいかもしれません。
フランチャイズで出店するメリットとしては、「体系化された経営ノウハウ」や「ブランド力」を初日から活用できること、そして、比較的「初期費用をおさえて開業できる」ことなどが挙げられます。
しかし、その一方でデメリットも存在します。
それは、フランチャイズで出店すると「ロイヤリティの負担が大きい」ことや、フランチャイズによっては「本部からのサポートが全く期待できない」場合もあることです。
フランチャイズで起業する場合は、どのフランチャイズで出店するかが非常に重要なので、契約を結ぶ前に必ず実績や口コミを確認したり、事前面談など本部とやり取りを通じて、「このフランチャイズで起業して本当に大丈夫か」を見極めた上で判断しましょう。
●M&A
意外かもしれませんが、M&Aも自分の会社を持つ上で有効な手段です。
後継者不足により廃業を考えているビジネスを継承することで、人材や技術ノウハウ、取引先をそのまま引き継げたり、会社の備品や生産設備などもそのまま活用できるため、新規事業を始める際の初期投資を抑えることができます。
ただし、注意点があり、買収後になって事業継続が困難になるような隠れたリスクが見つかることももあります。
その対策として、デューデリジェンスと呼ばれる事前調査を徹底的に行いましょう。
デューデリジェンスは専門家やM&Aを斡旋している会社に依頼することもできます。
まとめ
今回は「起業するまでに必要な4ステップ」についてご紹介いたしました。いかがでしたでしょうか。
特にステップ1の「起業の目的を決める」段階は自他ともに納得できるような回答を用意できるまで取り組むことをオススメします。
起業の目的が明確になっていれば、自分が折れそうになった時、きっと心の支えになってくれるはずです。
起業方法には「個人事業主・法人設立・フランチャイズ・M&A」の4種類があるので、自分にとってベストな方法を探してみてくださいね!